サステイナビリティについて

事業基盤強化とESG経営の取り組み

当社グループは、“PROTECT×CHANGE ”の精神で企業活動を行い、地球規模の環境課題の解決に取り組みながら、人類の明るい未来を創っていくことを目指しています。2005年の設立以降、創業時からの祖業である住宅設備の卸売事業、排水処理事業、再生可能エネルギー事業の3つの事業柱を中心に、事業を通じて環境貢献に取り組んできました。

サステイナビリティは、当社グループと社会全体が持続的かつ地球環境に配慮した形で成長するための重要な経営課題です。当社グループではそれらを重要課題（マテリアリティ）として特定し、パーパスである「世界の環境課題を技術とアイデアで解決し、世界の人々の生活を支える」のもと、人々が将来にわたり暮らし続けられる社会の実現とESG経営のさらなる推進に向け、企業活動に取り組んでいます。

基本的な考え方

当社グループが、パーパスを根幹としてESG経営を実現していくためには、グループ全体で長期的な視野を持ち、事業を通じた環境課題・社会課題の解決と、社会の一員としての責任ある事業活動が両輪となった企業経営を行っていかなければならないと考えています。

当社グループでは、ESG経営の推進を経営計画に組み入れ、環境・社会・ガバナンスそれぞれの項目において持続可能な事業や組織体制をつくり上げることを経営テーマとして位置付けています。2023年には「サステイナビリティ委員会」を設立し、グループ全体のサステイナビリティに対する考え方をより明確にした基本方針の策定をはじめ、各事業部門における具体的な施策の推進に取り組んでいます。

Environment（環境）

気候変動の緩和に向けた対応や水環境の保全
当社グループは、環境問題を最重要経営課題の一つに位置付けています。中でも水環境においては、世界各地の水問題に対し、当社の分散型排水処理の技術を用いた課題解決に注力しています。

また、気候変動問題に対しては、すべての事業活動における二酸化炭素排出量の抑制にとどまらず、再生可能エネルギー事業部を中心としたエネルギーミックスの提案を含め、環境分野におけるイノベーション創出に貢献する製品・ソリューションの開発と事業展開に取り組んでいます。

Society（社会）

ステークホルダーとの対話
サステイナビリティを軸とした企業経営は、顧客、株主、取引企業、従業員、地域社会等、当社グループを取り巻くあらゆるステークホルダーとの良好な関係が構築できてこそ可能となります。当社グループでは、企業活動全般についてステークホルダーとの円滑な相互理解に努め、企業価値の向上に取り組んでいます。

人財マネジメント

ESG経営を推進していく上で、従業員一人ひとりが個性と能力を最大限に発揮し、仕事を通じた自己実現を図りながら社会に貢献できる人財マネジメントの仕組みを持つことが重要です。当社グループでは、業績達成と従業員個人の能力のスキルアップにつなげる「目標管理制度（MBO）」や、成果と行動を評価して納得感のある公正な処遇につなげる「人事考課制度」等の人材評価プログラムを導入しています。

Governance（ガバナンス）

事業を支える土台
ガバナンス、コンプライアンスは企業の社会的責任を担保する大切な仕組みであり、事業運営の基盤です。当社グループでは、グローバル企業として企業価値を向上させ、すべてのステークホルダーに対して社会的責任を果たしていくためにはコーポレートガバナンスの充実が必要不可欠と考え、単なる仕組みにとどまらず、実効性を高めるための運営を推進しています。

サステイナビリティ推進体制について

当社グループは、サステイナビリティ推進に向けて、2023年8月に「サステイナビリティ委員会」を設立しました。当委員会は、世界情勢や他社動向を含めた重要なサステイナビリティ課題をいち早く経営に織り込むための中核的な役割を果たします。さらに今後は、非財務情報開示の充実やステークホルダーとの対話促進のため、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD提言）や人的資本の独自性等の非財務情報開示の対応を充実させていきます。

［ サステイナビリティ委員会の役割 ］

当委員会が中心となり、当社グループのサステイナビリティ推進を行います。取締役会への定例報告に加え、各事業部に対してはKPIやアクションプランの進捗確認やPDCAサイクルを回していきます。また、重要課題（マテリアリティ）やKPIの見直しは、国内外の社会情勢やステークホルダーからの意見等を踏まえ、原則年に1回実施します。